2013年度のJクラブの決算が出揃い、Jリーグの公式サイトにも資料がアップされた(一番下のJクラブ個別経営情報開示資料)。

クラブ経営に関してはこれまでも何度かエントリーをあげてきており、今回も新しい情報をもとに経営的に危ないクラブを取り上げていく。

参考エントリー

クラブライセンス制度のおさらい

Jリーグはクラブの経営基盤の強化と安定化のためにクラブライセンス制度を運用しており、基準に抵触するとJクラブライセンスが交付されないなどのペナルティが待っている。

基準は競技に関するものなど5種類にわかれており、その中に財務基準というものがある。

財務基準をクリアするための要件は以下の2点に集約される。

  • 2012年度以降、3期連続で当期純損失(赤字)を計上していないこと
  • 2014年度以降、債務超過に陥らないこと

今般公開された2013年度の決算は当期純損失(赤字)についてチェックする2期目であり、2012年度、2013年度に連続で赤字計上しているクラブはライセンス剥奪のリーチがかかったといえる。

当エントリーでは上記2点の要件に照らしあわせて、基準に抵触しそうな危ないクラブ(J3除く)の決算をまとめて紹介したい。

当期純損失(赤字)計上クラブ

まずは財務基準要件の1つ目、当期純損失について。下の表を見てもらいたい。

2013年度純損失クラブ一覧.jpg

この表は、2013年度の決算で純損失を計上したクラブについて、赤字額の多い順に並べたものである。

J1とJ2の全40クラブのうち、赤字計上は11クラブ。表内の赤いセルは2012年度に続いて2期連続で赤字のクラブを示している。これらのクラブは2014年度、つまり現在進行中のシーズンにおいて赤字を計上するとJクラブライセンス剥奪などのペナルティが待っている。具体的なクラブは、神戸、福岡、名古屋、栃木、群馬、湘南である。

表内の黄色いセルは、2012年度は黒字だったが2013年度に赤字になったクラブ。鳥栖、東京V、G大阪、清水、長崎がここに分類される(長崎は2013年度に新加盟なのでデータなし)。

数値を見ただけで、神戸の赤字額が抜きん出いることが分かる。また、神戸に関しては後述する債務超過額に関しても群を抜いている問題クラブである。

鳥栖も若干気になるところだろう。鳥栖は2012年度に比べて収益が2.5億円増加したが、費用が約7億円増加しており大幅な赤字に陥った。特に人件費が6億円から10億円に1.5倍以上増加しており、チーム成績の向上が経営的には逼迫要因になり得ることが如実に現れた結果となっている。

その他は赤字額が目立つクラブはないが、J2の金欠クラブは1000万円集めるのにも苦労している状態である。実態としてかなり苦しい経営を迫られているクラブもいくつか存在しており、なんとか黒字回復を祈るばかりである。

債務超過クラブ

次に要件の2つ目、債務超過について。債務超過についても表にまとめたのでご覧あれ。

2013年度債務超過クラブ一覧.jpg

債務超過も11クラブ。赤いセルは1つ名の要件である赤字計上とのダブルで抵触しているクラブ、黄色いセルは赤字ではなかったがこれまでの累積によって債務超過のクラブである。

これらを踏まえていくつかのクラブについて個別に状況を詳述する。

神戸 〜 額だけ見れば大問題だが・・

さて、まずは神戸から見てみよう。神戸は2期連続で赤字を計上したばかりでなく、累積損失が16億円を超えている。クラブライセンスを剥奪されないためには、来期は16億円超の黒字を計上することがマストである。普通に考えて、ムリ。いくら今年度からJ1にあがったとはいえ、昨年度3.7億円の赤字クラブが今年度16億円の黒字になるわけがない。どこのクラブも自力では1億円の黒字すら出すことが難しいのJリーグである。途方にくれるしかない・・わけなのだが、個人的には神戸は16億円の黒字に持ってくると考えている。その理由は、次に説明する債務超過額2位の横浜FMのケースで取り上げる。

横浜FM 〜 自力再建は断念し、スポンサーの力で回復へ

これまで継続してJクラブの決算を見てきた人であれば、2013年度の横浜FMの優良決算に目を見張ったことだろう。2012年度は16.7億円あった債務超過が2013年度は6.7億円と10億円も改善されているからである。このペースであれば2014年度に残りの6.7億円の債務超過を改善することはたやすい。なぜ横浜FMはここまでの劇的な回復を遂げることができたのか。

答えは簡単で、日産が通常のスポンサー費に加え、追加で10億円出したからである。正確に言えば、日産がマンチェスター・シティ(マンC)と業務提携し、マンCにスポンサードしたお金の一部をマンCが横浜FMに出資する形を取っている(詳しくはFマリノスから「NISSAN」ロゴが消える日 | 東洋経済ONLINEを参照)。これにより日産はマンCを通じて欧州への広告効果を狙えるし、マンCはアジアでのファン層拡大のための足がかりとすることができる。

もちろん、横浜FMも2012年度までは単体で赤字計上していたのが、2013年度はイーブンにまで回復している。プライマリーバランスが回復しているということは、経営状態がすこぶる悪いわけでもないだろう。この点に関しては嘉悦社長の努力の成果といえる。

ただ、結局10億円レベルの債務超過を自助努力のみで回復するのはほぼ不可能で、大規模なスポンサーに頼らざるを得ないのは間違いない。神戸が大丈夫と先述したのも、楽天という大スポンサーがバックについているからに他ならない。もちろん楽天もお金をドブに捨てることはしないだろうから総合的に楽天の発展に寄与する方法を取ってくるだろうが、16億円くらいは楽天にとって出すことは難しくないと想像できる。

大分、鳥栖、岐阜 〜 それぞれ事情は異なるが問題はない

次に債務超過が多いのは大分、鳥栖、岐阜の順だが、おそらくこれらのクラブは問題なく基準をクリアするだろうと思われる。

大分は過去に自力再建不可能に陥り、Jリーグから支援を受けた過去がある。当時の特別扱いを問題視するきらいもあるが、そのときに十分すぎるほど痛い目を見ており、2013年度は2億円超の黒字を計上するなど安定した経営に向けて努力を続けている。2014シーズンはJ2に降格したため収入面で不安もあるが、帳尻はあわせてくるだろう。

鳥栖も同様、2013年度に大幅な赤字を計上して債務超過に陥ったが、もともと赤字体質のクラブではないため心配はしていない。リーグ成績向上によりチーム力維持のために人件費は増したが、今シーズンも継続して上位をキープしているという事実は今後は追い風にもなるはずである。

岐阜は、Jトラストの藤澤信義氏からの資金援助があるのでまったく問題がない羨ましいクラブである。

栃木、群馬、熊本 〜 実は深刻なのはこれらのクラブ

以降は債務超過額で言えば6000万円程度以下のクラブであり額自体は大きくない。しかしそれはクラブ規模が大きくないから債務超過額も大きくならないだけで、実際にはかなり苦しいクラブばかりである。

栃木、群馬、熊本などは最後の頼みの綱として地元での募金活動を実施したりしている。募金だけで何千万円も集まることはないだろうが、募金人数や額を頼りに「地元から愛されているし必要とされている」という姿勢を示し、地元の企業からお金を引き出すのが目的だろう。仮に2014年度は乗り切ったとしても以降も毎年継続して苦しみが続く。何が何でもJ1に昇格というクラブではない(栃木はそのプロジェクトを一旦あきらめている)ので、今後の生きる道を探らなくてはならないだろう。

福岡も2013年末に5000万円ほど現金が足りないと騒ぎになったりともがき苦しんでいる。そのときは明太子のふくやの支援などもあって乗り切ったが、結局2013年度は赤字計上しており債務超過に陥ってしまった。2800万円と額は多くないが、果たして乗りきれるか。

札幌、北九州 〜 安心はできないが2014年度は乗り切るだろう

札幌は札幌ドームの使用料が高いことが経営の逼迫要因。ただ札幌は経営努力もすばらしい。既に退団となったがレ・コン・ビンを獲得して東南アジアに活路を見出したり、今シーズンは小野伸二を獲得して平日開催のホームゲームで13000人ほど集客したりと、追い詰められているわけでもなさそうだ。

北九州に関しては2013年度は黒字計上しており、1100万円程度の債務超過はなんとかなるだろう。

クラブライセンス制度は何をもたらすか

さて、最後にまとめを。

クラブライセンス制度の導入が決まった当初は横浜FMや神戸、名古屋あたりが危ないと思っていたが、大きなクラブは大きな後ろ盾があり、結局は何とかなってしまう。あおりを食らうには地域の小さなクラブであることが明らかになってきている。

このグラフは2013年度の40クラブの決算について横軸に売上額を、縦軸に当期純利益(損失)額をプロットしたものである(単位:百万円)。

2013年度決算プロット.jpg

特殊な事情の横浜FMを除けば、どこのクラブも売上額こそ差はあれ、利益は似たり寄ったりなのがJリーグなのである。そして財務基準で四苦八苦しているのは売上額の少ないごちゃっとしたグループに属しているクラブということである。

しかし、個人的にはこうやって基準を作ってある程度追い込むのは悪いことではないと思っている。もちろん基準はライセンスを剥奪することや締め付けることが目的ではなく、健全経営のための指針となるべきである。そこは誤ってはならない。

一方で、資金難に陥って地元で募金などをしてみると、やはり地元に愛される以外に生きる道はないということに嫌でも気付かされる。これにいち早く気付いたクラブは、Jリーグ百年構想に立ち返って総合スポーツクラブとして地域に根ざして生き残る道を模索し、ある種の成功を収めているクラブもある。川崎F、湘南、C大阪、札幌、新潟、松本などが良い例だろう。

Jリーグ自体まだ21年目であるし、本当の意味で地域に根ざしてクラブが経営の方針を変え始めてまだ数年。根ざすのはこれからである。一時的には苦しみもある財務基準であるが、将来的な健全なリーグの発展のために必要な改変であるはずだ。願わくば、どのクラブもJクラブライセンスが剥奪されることがありませんように。



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